アメリカ勤務で知った、多様性から生まれる気づきの大切さ
DXCテクノロジー・ジャパンの、お客さまへのサービスデリバリーを管轄しています。お客さまにITサービスを提供することで生じる売上・利益、サービスの品質、そして顧客満足度に対する責任を持つことと、人材育成が私のミッションです。
私は大学からコンピューターサイエンスを専攻した、根っからのコンピューター屋です。
大学卒業後、ある大手外資系IT企業にエンジニアとして新卒入社し、その企業で数十年を過ごしました。SE（システムエンジニア）からプロジェクトマネージャー、クライアントパートナーエグゼクティブなど、さまざまな職種を経験しましたが、中でも私の転機となったのは、アメリカ赴任の経験です。4年間をアメリカで過ごしました。
アメリカでは、多様な人々と交流する機会に恵まれました。同質性が高いと言われる日本の環境を離れ、文化や立場など、異なる背景を持つ多様な人々と議論を重ね、今までの自分の考えの延長線ではまったく思いつかなかった考え方に触れることで、何かに「気づく」──その何かに気づいた瞬間に、自分の視野が広がる感覚を持つようになりました。そしてこの広がりが、自分の成長につながったと考えています。
アメリカでの日々を通して、私はこの多様性から生じる「気づき」と成長を実感として積み重ねることができました。その実感が今では、多様な文化や意見を理解して尊重し、成長していきたいという、私にとって重要な価値観の礎となっています。
帰国後もさまざまな業務に従事しましたが、日本の企業文化を深く体験することもありました。日本の企業のIT業務を、私が在籍していた外資系IT企業が大規模に請け負うプロジェクトを5社経験した際のことです。お客さまのIT部門の社員の方たちが、私の組織に出向や転籍といった形で入ることになり、私が上司としてその方たちの育成や業績評価を行いました。企業の垣根を越えて共に働く中で、外資系企業とはまったく異なる日本企業の文化や人事制度を学び、大変勉強になりました。
第二の道として、DXCを選ぶ
DXCとの出会いは、あるエージェントからの紹介がきっかけです。私の今の上司でもあるインド人のバイスプレジデントや、他の経営陣と話す機会がありました。面談を通して感じたのは、DXCが多様な意見を尊重し、社員の意見を傾聴し、主体性を尊重する企業文化が全世界的に浸透している企業だということ。そんな環境のDXCに好感を持ちました。
また、日本法人であるDXCテクノロジー・ジャパンは、外資でありながら日本企業的な文化も持っています。異なる部分の多いグローバル企業の文化と日本企業の文化の両方を体験した自分にとって、両者の良いところを適度なバランスで取り入れて企業文化を形成している環境は興味深く、入社を決断しました。
入社した当時のDXCは、グローバルな2つの巨大組織が統合して経営が始まって間もないこともあり、日本法人は、所属するアジア太平洋リージョンの経営陣から、些細なことまで管理されていました。リージョンの経営陣から投げかけられる詳細な質問や要求に対応しながら承認を得なければ何ひとつ進められない状況で、リージョンとの社内交渉に多大な時間がかかり、お客さまへの対応のスピードが遅くなってしまうという課題も抱えていました。
しかし、DXCは全世界的に社員の意見を傾聴し、主体性を尊重する企業文化を持つ企業です。改善案を提言し、日本が承認権限を持てる領域の拡大に取組んできました。その結果、適切な権限移譲が行われ、今ではほとんどのことが日本に任されています。社内交渉に掛かる時間は大幅に短縮され、社内の課題やお客様からのご要望にスピード感を持って対応できるようになりました。
このような企業で経営に携わることができることは、経営陣としてのおもしろみの1つです。
経営陣としてDXCテクノロジー・ジャパンで働く魅力──「大企業だけどベンチャー」
DXCテクノロジー・ジャパンの経営陣として働くおもしろみのもう1つは、ベンチャー企業的なスピード感です。
以前私が在籍していた企業や、そこで担当していたお客さまは、いずれも大企業でした。大企業の多くが抱える課題には、組織の階層が厚いことや、複雑なマネジメントが影響して会社として動きが遅くなることがあると感じていました。
DXCもグローバルでは13万人の社員を抱える大企業であり、DXCテクノロジー・ジャパンの主要なお客さまも、日本の著名な大企業ばかりです。しかし、日本の社員数は1,200人超と、ITサービス業界においては決して大きくありません。この小回りの利く適度な規模のおかげもあって、ベンチャー企業のようなスピード感で事業の運営や改善ができています。まさに「大企業だけどベンチャー」といった環境です。
この日本法人でのスピード感を実現しているもう1つの要因が、日本のマネジメント階層の少なさです。社長から役職を持たない社員まで、少ない部門ではわずか3層しかありません。意思決定を行う際のレビューが少なく、非常に速いスピードでの経営を実現できています。
また、グローバル大企業であるという強みも追及しています。DXCに入社してから、桁違いに「すごい」と感服する海外の社員に何人も出会いました。その分野に非常に詳しく、経験豊富で、かつ強力なリーダーシップを持つ、日本では出会うことが少ないタイプの人材です。当社では、こういった海外の社員と日本の社員が、同じゴールをめざす仲間として協働し、プロジェクトを推進します。
すると、グローバルデリバリーならではの化学反応が起こり、日本のお客さま向けに期待を超える新しいソリューションを生み出す姿を目にします。意見をぶつけ合いながらも、お互いを尊重して理解し合い、それぞれが気づきを得て、さらにその気づきがブレンドされて、新しいものが生まれるのです。
当社の顧客価値を最大化するのは、グローバルデリバリーを真に適切に活かすことだと痛感しています。
多様性が尊重される環境のもと、社員の成長でビジネスも成長する
私はこれまでの経験を通して、多様な人々と共に同じゴールをめざし、お互いの文化や意見を尊重し、理解して活用した上で、そのゴールに共に到達した時にこそ、自分の大きな成長と貢献の実感が得られると考えています。
そしてこれは、私たちのサービスデリバリーを通しても、実感できることです。
サービスデリバリーでは、IT企業とお客さまが、ITサービスの「提供者」と「利用者」という異なる立場をお互いに理解し合ってプロジェクトを発足し、同じゴールをめざしていきます。
お互いの意見を尊重しながら徹底的に議論し、プロジェクトを推進し、ゴールに共に到達できた時、プロジェクト関係者は立場を超えて大きな達成感を共有します。そして同時に、自分の貢献と成長も実感するはずです。自分がプロジェクトとお客様に貢献できた実感、そして自分が成長できたという実感です。これは、大きなプロジェクトを乗り越えるサービスデリバリーならではの喜びであり、おもしろみであると思っています。
お客さまである経営層の方たちとの会話から、今日の市場の変化の速さに追いつくために、スピード感を持った経営と、グローバルソリューションを活かした変革が求められていることを感じています。
そしてDXCは、グローバルソリューションを適切に応用するためのご提案やグローバルデリバリーを、お客さまから期待されています。当社が持つスピード感と、グローバルデリバリーを追求する体制で、お客さまのゴールを社員と共にめざし、そのご期待に応えていきたいと考えています。
DXCには、多様な意見を尊重し、社員の意見を傾聴し、主体性を尊重する企業文化があります。そして、社員一人ひとりの自己実現の機会があります。そうした環境の中で、それぞれが主体的に行動しながら仲間と共にゴールをめざし、たくさんの「気づき」を得て成長していくことを願っています。社員が成長し続ければ、おのずと会社のビジネスも成長するはずですから。
※ 記載内容は2024年4月時点のものです