1886年にドイツ・シュトゥットガルトで創業したボッシュは、革新的な技術とサービスを世界規模で提供するリーディングカンパニーとなっています。主に自動車部品システムの開発を手がけており、日本では1911年から横浜で事業を展開しています。
ボッシュは、自社の拠点と地域の施設を一体として建設する公民連携プロジェクトに参画し、2024年5月に新本社の竣工、ならびに横浜市都筑区へ本社移転を行いました。同一敷地内に都筑区民文化センター（愛称：ボッシュ ホール）を併設し、地域の活性化を図る試みは、ボッシュのグローバルにおいても初めての取り組みです。
新本社は「自然」をテーマにしたデザインを採用しています。部門を越えたコミュニケーションを促進する設計となっており、業務内容に応じて3種類のワークスペースを備えています。1階は地域に開放された空間となっており、ボッシュの自動車の歴史に関連する製品や最新の製品を展示するコーポレートショールーム、一般の方がご利用いただけるカフェ「café 1886 at Bosch」などが設置されています。
社員食堂も備えており、従業員投票により「地中海」をコンセプト としたデザインが採用されています。また、従業員の健康を考慮し、日替わりメニューにはベジタリアン料理、月替わりで地元の都筑野菜を使用した地産地消メニューも提供しています。
働く環境・設備
施設内の移動をスムーズにするため、建物内には各階を見渡すことができる二つのアトリウム（吹き抜け）があります。本物の植物を使用したグリーンウォールも特徴的です。オフィススペースは以下の3つのゾーンに分かれています：
・デュアルモニター（2画面）を備えたデスクのある「インディビジュアルゾーン」
・プロジェクトの規模に応じてホワイトボードや家具を自由にレイアウトできる「アジャイルゾーン」
・無料のコーヒーを楽しみながらリフレッシュできる「コミュニケーションゾーン」
最上階の7階には2つの多目的ルームがあり、ワークショップや社内イベント、祈祷やヨガなど、さまざまな用途に使用できます。
市場ニーズへ対応する研究開発設備
自動車の電動化や自動化、さらにソフトウェア・ディファインド・ビークル（SDV）といった最新の開発ニーズに対応するため、新本社では研究開発の設備を強化しています。
地下には「ヘビーラボ」と呼ばれる大型の実験・研究施設があり、2階から6階のオフィスフロアには、ガラス張りやオープンスペースの「ライトラボ」と呼ばれる中小規模の試験設備を設置しています。新本社では、これまで分散していたチームが一カ所で試験できる環境が整い、大きな強みとなっています。
「ヘビーラボ」では、自動車部品の振動テスト、熱衝撃試験、作動音試験、先進運転支援システムのレーダー測定など、さまざまな試験を実施しています。
また、レーダー性能測定のための電波暗室、ハンズフリーチューニングルームも備えています。先進運転支援システム（ADAS）に必要なレーダーの測定を行う電波暗室です。
車のエンブレムや塗装バンパーなどの裏に搭載されるレーダーは、その材質、塗装色、形の違いが性能に影響を与えるため、お客さまの開発車両のパーツを使って測定を行う必要があります。従来、ボッシュのドイツやハンガリーの拠点で測定していましたが、国内に新設備を備えたことで、試験期間の短縮や対象パーツの輸送コストの削減に貢献します。
さらに、車載インフォテインメントシステムから、車内における通話品質やハンズフリーでの音声コントロール品質を調整するチューニングルームを新設もしています。お客さまの開発車両を試験機器に接続して調整することで、車内での音声認識の品質が国際基準や各自動車メーカーの基準を満たしているかどうかを試験することを可能としています。
電動工具事業部やボッシュカーサービスのワークショップ・トレーニング設備
電動工具事業部のワークショップルームや自社製品の整備・メンテナンスのトレーニング施設も完備しています。代理店や販売店のスタッフ向けに製品使用方法の講習を行うほか、整備士や自動車診断の専門家向けに、市場に出た製品の適切な整備・メンテナンス方法を指導し、車両の安全な運行を支援しています。
サステナビリティ・ダイバーシティへの配慮
新本社では、太陽光パネルの設置、窓へのルーバー取り付け、自動換気システム、雨水の再利用など、自然資源を最大限に活用する取り組みを多く採用しています。
ボッシュは約40カ国の従業員が働く多様性のある職場です。出社とリモートワークを組み合わせ、それぞれのライフステージに合わせた柔軟な働き方を選択できる環境づくりを推進しています。
ボッシュは、新本社および都筑区民文化センター（ボッシュ ホール）を通じて、地域と連携しながら相乗的な賑わいの創出に貢献していきます。横浜市都筑区では、ボッシュ ホールの施設利用申込を2024年11月1日から開始しています。詳細はこちらの横浜市の発表資料をご覧ください。
※ 記載内容は2025年2月時点のものです