毎年3月8日は「国際女性デー」（International Women’s Day）、女性の勇気と決断を称える日として世界各地で祝われています。日本のボッシュにおいても、DEI（ダイバーシティ・エクイティ・インクルージョン）や女性活躍について考える機会のひとつとして、毎年従業員向けに「国際女性デー」に関する取り組みを行っています。
過去には、書籍「女性が共に、より羽ばたくために Together, She Soars」の記事協賛（2021年出版）、女性を対象としたキャリア開発のイベント「Career Development Program for Women」（2022年）、女性を対象とした“働く女性のセルフケア”を学ぶイベント（2023年）を行いました。
2024年、日本のボッシュではグローバルで展開するテーマと同じ「Inspire Inclusion～多様性、包括、個々の能力を発揮、尊重することを促す～」を掲げ、「より自分を信じ、個々の能力を発揮できる環境づくり」をめざした企画を人事チームで立ち上げました。今年行った取り組みは以下の2つです。
1．国際女性デーイベント2024：
みんなで学び、体験して、“自分を信じる力”をアップしよう
2．Thank You Card for International Women’s Day 2024：
周囲の人に「ありがとう」を伝える/女性の活躍を応援するためのカード：Eメールテンプレート提供
今年の主要なイベントとして、「国際女性デー2024 ～みんなで学び、体験して、“自分を信じる力”をアップしよう～」をご紹介します。このイベントは、対面とオンラインのハイブリッド形式で実施されました。3月7日（木）に、横浜オフィス、渋谷本社、そしてオンラインで同時開催。3月13日（水）には、渋谷本社とオンラインで開催しました。参加条件を女性のみにせず、両日合わせて76名が参加しました。
イベントでは、3つのコンテンツについてボッシュ従業員3名のプレゼンテーターからお話ししました。最初のプレゼンテーターは、国際女性デーの企画者である人事のI。テーマは「自分は“できる”と信じること＝自己効力感を上げよう！」でした。自己効力感の重要性や高め方について国家資格キャリアコンサルタントの視点から解説し、参加者に「小さな一歩」を実践することの重要性を伝えました。
▲テーマ「自分は“できる”と信じること＝自己効力感を上げよう！」
2人目のプレゼンターのOは、「～トム・ホーバス監督に学ぶ～自分を、他者を鼓舞する“信じる力”」がテーマでした。東京オリンピックで日本の女子バスケットボール代表を銀メダルに導いたトム・ホーバス監督の書籍の内容と社員Oの経験を組み合わせ、信じる力の重要性を語りました。
▲テーマ「～トム・ホーバス監督に学ぶ～自分を、他者を鼓舞する“信じる力”」
3人目のプレゼンターのCは、「身体を動かして自己効力感を上げよう～ストレス軽減のためのヨガ～」がテーマでした。ヨガの基礎知識を学んだ後、参加者全員でストレス軽減のヨガレッスンを実践しました。
▲テーマ「身体を動かして自己効力感を上げよう～ストレス軽減のためのヨガ～」
＜参加者からのフィードバック＞（アンケート対象者76名 満足度4.5/5ポイント）
Part1: 自己肯定感についてはよく聞くが、自己効力感にはあまり関心がなかった。今回その重要性を知るきっかけを得た。自分自身のためだけでなく、家族にも良い影響を与えるために小さなことから頑張ろうと思うきっかけとなった。
Part2: 身近な従業員によるプレゼンを見ることで新たな気づきを得た。自身の経験も共有され、成功例を聞くことで自信を持つだけでなく、他者を信じることがチームの信頼や満足度、心理的安全性につながることを感じた。
Part3: 深い呼吸をすることで体や頭がすっきりと開けることを体験し、会社でも実践したいと思った。また、オフィスや在宅勤務中でも実践できるヨガを知ることができた。
今回、初の試みとして人事のみならずパワーソリューション事業部のお二方のご協力を得て、国際女性デーのイベントを実施しました。 “自分を信じる力”について三者三様の方法で学びや体験を提供しました。全体を通して出席者からは、“自分を信じて「何か始めないと！」という思いにさせられた”という言葉や、“信じる力、感謝すること、チャレンジしてみたいことなど日々考えながら生活しなければいけないとあらためて感じた”という言葉をもらいました。
従業員側が講師として参加することで、より従業員に従業員に当事者意識を持ってもらえたと感じています。
アンケートでは、今後参加したいイベントとして、「マインドフルネス」や「女性のホルモンバランス」をテーマにしたものなどが挙げられています。引き続き人事として、今回のようなイベントやさまざまな施策を通して、従業員の声を反映できるように取り組んでまいります。