子どもたちの力になりたい！先生のボランティア始めました
佐々木が「キッズドア」を知ったのは2023年8月のこと。「子どもに放課後勉強を教えるプロボノ募集！」という社内の「サステナビリティコミュニティ」でのサステナビリティ経営推進部からのアナウンスがきっかけでした。「キッズドア」では貧困などにより、学びや人との交流の機会が少ない子どもたちへの支援が行われています。
「自分にできるのだろうかという懸念もありましたが、取り組みに興味を持ちました。ちょうど3人の子どもが大学生以上になったこともあり、第二の子育てとして未来ある子どもたちの力になりたいと考えていたところでした」
佐々木は早速「キッズドア」に問い合わせしました。豊洲に近い中央区では、小中学生を対象としたステップアップスクールが火、金、土と週3日開催されていると知り、飲み会が体力的につらい平日前半の火曜日にボランティアをすることになりました。
「休肝日が増えるということで家族からも後押しされています（笑）。退勤後、午後6時半から8時半まで1～2人の中学生の子どもに勉強を教えたり、話し相手になったり、時には、トランプ、ポケモンカードなどのゲームが始まることも……。
人との交流を必要としている子どももいるので、定期考査1週間前であっても『勉強は結構です』という生徒にも、無理に勉強しなさいとは言わず流れに任せるようにしています」
こうして2023年10月から佐々木はキッズドアの先生として歩み始めました。
子どもたちの世界を広げる。企業見学会を開催
「キッズドア」の取り組みの一つに企業見学会があります。佐々木は外の世界を知る良いきっかけになると思い、子どもたちをNTTデータに招待しました。
「社員の協力を得て、ヘルスケア共創ラボの展示見学に加え講演も行いました。講演には、1年目、2年目の職員の方々に協力いただきました。その一つに動物の模様生成の数学的解明、という講義がありました。
後日、興味を持ってくれた生徒から、『感動しました。数学を真剣に学んで、ああいう世界がわかるようになりたいです』と話しかけられました。きっかけや気づきを与えることができたかな、と思えました。
実際に仕事場を見ることで驚きや発見があり、仕事に対するイメージも変わってくるのではないかと思います。大勢の子どもたちを受け入れていただいたラボの皆さん、講演を引き受けていただいた皆さんに、とても感謝しています」
担当する中学生の子どもたちに「高校までいてくださいね！」と頼りにされている佐々木。子どもたちの成長を見るために「キッズドア」へ行くことが最近の楽しみになっています。
子どもたちの未来を守るために、私たちが果たすべき役割とは？
「キッズドア」が2024年6月に行った保護者向けのアンケートでは、過半数が夏休みの廃止・期間の短縮化を求めていました。旅行などの体験格差や毎日の昼食の準備、子どもが一人で過ごす時間が多くなることなどが要因にあります。佐々木は子どもたちを取り巻く環境の厳しさを実感しました。
2024夏「困窮子育て家庭アンケートレポート」報告および緊急提言｜日本の子どもを支援するキッズドア
「NTTデータでも組織、さらには、個人で何か取り組めることがないか思案されているケースが多くあります。民間の企業は利益を得る必要がありますが、『企業は社会の公器』という考えに立てば、とくに、大企業は生み出したプラスを、真の意味において社会に貢献に活用することが今後ますます大切になると考えています。
自治体任せにせず、民間の企業と自治体が役割分担をして子どものために一緒にできることはないか模索していきたいです」
佐々木の「キッズドア」での活動は社内でも好意的に受け止められています。若手社員の中には企業見学会の講演会の支援やボランティア登録を検討する方もいました。
また佐々木は日頃、社内外の接点の中に社会や世の中の課題について考え、解決を模索している若手社会人、学生が多いことに気づきました。「長い社会人生活において、経験させていただいたことを次の世代の頑張りに活用できれば」と話します。
社会課題に挑む一歩を踏み出そう
「キッズドア」で実際に子どもと関わる活動をしてきた佐々木。最後に社会のために何か取り組めることがないか考えている方にエールを送ります。
「社会課題の解決をめざすためには、現場の声やニーズを把握することが大切だと思います。自分で『これ！』と言うものがあれば、その世界に近づいていくことをお勧めします。ネット検索、会議室内の議論だけではなく、動く、会いに行ってみる、実践してみるという工程を大切にしてみてください。
何かを変えていくには、一見無駄に思えるエネルギーが必要かもしれません。壁にぶつかった際、ぜひ、壁に沿って走ってみてください。積極的に課題に取り組む中で、お会いする方から、エネルギーをいただけることがあると思います。おのおのの思いがあるところに向かって、ぜひ一緒に取り組んでいきましょう」
※ 記載内容は2025年1月時点のものです