学生時代のインターンシップ経験を通じ、モビリティ電動化ビジネスへ挑戦
現在プロジェクト本部では、約80名のプロジェクト本部員が社内他部門へ派遣され、活躍しています。幅広いキャリア形成を目的に（他部門からプロジェクト本部への派遣もあります）、期間限定での部門を超えた異動機会となります。
片寄も、プロジェクト本部員として他部門で業務を行っている1人です。片寄は2022年入社後、エネルギーソリューション本部へ派遣となりました。
エネルギーソリューション本部は2020年4月に発足した営業本部で、プロジェクト本部・モビリティ第一本部・エネルギー本部員で構成されています。現在、片寄はエネルギーソリューション本部Sustainability Impact事業部バッテリーソリューション室にて、BaaSを切り口に、脱炭素社会への貢献に取り組んでいます。
もともと、片寄は大学時代のインターンシップ経験が決め手になって三井物産入社を決意しました。インターンシップ時に取り組んだテーマが、「電動自動車用の電池を使ってサービスを考える」というまさにバッテリーソリューション室のBaaS関連業務に直結したものでした。
「正直、最初は三井物産のことはもちろん、総合商社の仕事をよく理解できていませんでした。しかしインターンシップを通じて、新しい事業領域において、自分たちで課題を見つけ出し、解決策を考え実行することに挑戦したいと強く感じました」
仏国での新規投資事業にゼロから参画。若手にも与えられる大きな活躍機会
片寄は入社以来、電動モビリティに対してBaaSを展開する仏国NEoT Capital SAS（以下NEoT）への出資参画事業に関わっています（※）。本事業を通じて、出資検討から社内稟議取得、出資参画実行までの一連のプロセスを経験しました。
入社1年目、「最初は先輩方が議論している内容の理解に苦労した」と話す片寄。
出資参画を決める上で、三井物産が出資する意義をチームで何度も考え深堀りし、それをコーポレート部門含む社内関係者へ説明、みんなから出資参画の同意を得ることにも時間をかけて取り組んだと言います。
また、社内での出資参画許可を得るのと並行して、対外交渉にも片寄自身が交渉現場に行き、挑んだこともありました。
「三井物産はNEoTへの新たな出資参画企業として、既存株主との関係構築に始まり、出資の条件交渉、各社法務部門や外部弁護士を交えた契約交渉など、法務面での調整も必要でした。当初はわからないことが多く大変だったものの、先輩方のサポートを受けながら、出資実現に向けて少しずつ進めました」
出資参画実現後も、NEoTの成長を株主としてサポート継続しています。とくにNEoT経営陣との現場協議は、会社経営やビジネスにおけるリアルな課題、解決策の策定、実行までのプロセス含めて学ぶことが多いと言います。
「メールやオンライン会議で協議するのと、現場で実際に対面協議するのとでは、得られる情報の質が違いました。当初は将来的なNEoTビジネスの中長期戦略のみ協議する予定でしたが、訪問してみるとNEoT従業員は日々の業務や目の前の案件獲得に向けたタスクで精一杯という状況だったことから、まずは同社現状分析を行うことにしました。この現場感覚は、本店にいるだけではわからず、実際に行ったからこそ得られたものでした。
出張を経験してから、現場状況がよりイメージしやすくなり、解決すべき課題の優先順位をNEoTの立場に立って考えられるようになったと思います」
さらに、グローバルなネットワークを活用できることも仕事を進める上での三井物産の魅力の1つと言えます。片寄は、欧州三井物産をはじめとする各海外拠点との継続的なコミュニケーションや、海外の公共機関や政府関係者とも意見交換をできることで、マクロな視点も養われていると言います。
「モビリティの電動化に向けた事業開発を進める上で、英国運輸省との面談のために英国大使館を訪問したり、国土交通省の方との面談を行ったりしたこともありました。政策を考える側の方とも意見交換できて、本当に貴重な経験でした。
とくに蓄電池事業は、各国規制や補助金制度によって、ビジネスの進み具合が大きく変わってきます。また、政府関係者の見立てを把握しておくこともビジネスの展開を検討する上で非常に重要だと学びました」
先輩とともに成長。三井物産の新入社員育成制度の魅力
このようなチャレンジングな環境で、新入社員が進み続けるのは簡単なことではありません。三井物産では新卒入社後1年間を人材育成における初期教育の重点期間と定めて、新入社員育成制度（MMリーダー制度）を導入しています。入社した新入社員に対して、同じ室の入社3年目以上の社員1名が指導役を担います。
「MMリーダーには、NEoTへの出資参画実現に向けて一緒に進めながら、本当につきっきりで指導していただきました。私個人の考えとして、この制度は単なる指導関係ではないと思います。若手でも自分の意見をしっかり表明することが求められます。
私も、たとえば契約書のレビューでは、最初に気づいた論点出しは自分でやってみるなど、工夫をしました。自分で考え、意見を出すことで、主体性が育つと思います。とくに新規案件では、担当者の思いや意思が大切だと感じています。
また、エネルギーソリューション本部は、複数本部から多様なバックグラウンドを持つ人が集まっています。だからこそ『これが正しい』という固定観念が少なく、多様な意見が尊重されやすい。それが若手にとっても意見を出しやすい環境につながっていると思います」
片寄は、三井物産の人材育成の特徴を自身の言葉でこう表現しています。
「三井物産では『自分で仕事を創っていく』ことが求められます。これは入社前のイメージとは違いましたが、良い意味での驚きでした。自分の意見を持ち、次にやるべきことを自分で考え、どんどん進めていく、主体性を育む環境があると感じています」
三井物産社員としての誇りと使命を胸に、自身のキャリアと世界への貢献を
入社3年目を迎えた片寄。今後のキャリアについて、とくに海外での現場経験を積むことに強い意欲を示しています。
「これまで本店で培ってきた知見をもとに、今度は現地の担当者として事業開発を進めたり、逆に本店の意思決定に役立つ現場情報を提供したりする役割を担いたいと考えています。
現場経験を積むことで、より実践的な知識とスキルを身につけられると思っています。そこで得た知識や経験を活かして、将来的には新しいビジネスモデルの構築や、より大規模なプロジェクトのマネジメントに挑戦したいです」
自分の想いを仕事へ反映できる環境があり、自らチャレンジできることが、三井物産プロジェクト本部での仕事の醍醐味と話す片寄。世界中の人々が解決に取り組んでいる脱炭素の領域で、同じ志を持った人たちと意見を交わしながら前進することが、大きなやりがいになっています。
「恵まれた環境に感謝しつつ、これからもこの仕事を通じて世界に貢献していきたいです」
※ 記載内容は2024年10月時点のものです