30代を迎えるタイミングを契機に転職。新しい事業分野への挑戦
新卒で省庁に就職し、技術系職員として国内港湾事業をはじめとした運輸インフラ行政、民間企業のインフラ海外展開支援などに従事した藤田。約6年間、国家公務員としての経験を積んだ藤田ですが、30代を迎える頃から、自分で仕事を創っていきたい、新しいことに挑戦したいという強い気持ちが芽生え、転職を考えるようになりました。
「省庁では、本邦企業のインフラ海外展開を支援する立場でした。企業が自ら実施主体となり、当事者として、日本の技術力を活かしたインフラを世界に創っていく様子や、企業の方々が、直面する課題がありながらも世界中のより良いインフラ構築の為に生き生きと仕事する姿をみて、自分自身も当事者としてインフラ事業に直接携わりたいと思うようになりました」
この思いをもって2018年に三井物産へ入社した藤田は、前職時代の業務経験分野を活かせるモビリティ本部で船舶の売買業務に従事します。前職とは異なるスキルが求められる中で知識習得・活用に苦労しながらも、常に自分のキャリアパスを考え続けた藤田は、インフラ事業に対する自身の興味関心に立ち戻り、インフラ投資事業に関わりたいと思うようになります。そして、モビリティ本部に約3年間在籍した後、藤田は自ら希望しプロジェクト本部へ異動しました。
「インフラは整備されて終わりではなく、適切かつ持続的な管理・運営が重要だと前職時代に学びました。また、営利企業として適切な収益性を確保することはビジネスとして大切なポイントであり、また、収益性を確保できるからこそ持続的な運営が可能となり、社会に必要とされるインフラ開発にもつながると思います。
三井物産に転職し案件主体者として働く中で、前職時代におもしろみを感じていたインフラ事業に対して、ビジネスとして挑戦したいという思いがより強くなりました」
そして現在、藤田は物流インフラ事業領域における既存事業のValue Up・新規事業開拓や、プロジェクト本部にとって新たな事業領域であるデジタルインフラの日米海底通信ケーブル案件を海外拠点スタッフ含め６人のメンバーを抱えるプロジェクトマネージャーとして推進しています。
物流インフラ事業の今後の取組戦略を海外子会社や関係会社含めて議論・策定するほか、日米海底通信ケーブル事業に関して、事業会社の運営をしつつ、シンガポール等で開催される国際イベントや東南アジアの国々に出張して新規顧客の開拓などの日々を送っています。
大型プロジェクトを通じて自身も大きく成長
プロジェクト本部は「世界中の人々の豊かな未来をインフラからつくる」をMissionに掲げ、国内外のインフラプロジェクトに開発段階から運営や経営など様々なフェーズで関わっています。このため、各プロジェクトの段階に応じて様々な業務があり、求められるスキルや経験も異なり、ジェネラリストとして幅広い知識や経験が必要となります。
「前職時代は、交通インフラ分野の社会課題に取り組むからこそ、様々なステークホルダーとの調整や合意形成、問題対応への瞬発力、そしてマルチタスク対応などのソフトスキルは自然と培われてきました。三井物産でプロジェクトを進める上で必要な動作も基本的には共通しており、前職での経験が活かされていると感じています」
一方で、省庁から転職してきた直後は、総合商社の幅広い業務範囲に驚き、前職ではあまり使うことのなかった財務・会計・税務等の知識の習得に苦労したとも言います。ですが、三井物産の研修プログラムや周囲のサポートを活用しながら、幅広い知識を身に着け、自身の成長を実感しています。
「担当案件を進める中で自分に足りない知識があれば、社内イントラに掲載されている参考資料を読み込み関係者との面談に備えましたし、面談で理解できなかった内容については後からチームメンバーと共に振り返り、サポートしてもらいながら内容把握に努めました。
また、三井物産の人材育成、研修プログラムは驚くほど充実しています。前職での経験はないものの、プロジェクト本部では必須となる財務・会計・税務にかかる研修を受けキャッチアップに努めました。他にも部内有志によるファイナンスや財務モデリングに関する勉強会など、社員の新たなチャレンジをサポートする風土があると感じています」
三井物産では一人ひとりが自立したプロフェッショナルになれるよう、新たなスキル習得を促す研修が手厚く用意されており、またプロジェクト本部でも個が力を伸ばし、必要な力をチーム全体で発揮できるよう独自の研修も実施しています。
プロジェクトマネージャーとしての達成感は大きな宝
チームの一員からプロジェクトマネージャーとなり、6名のチームメンバーを引っ張る存在となった藤田は、現在の自分についてこう感じています。
「プロジェクト本部での3年間でプロジェクトマネージャーをはじめ様々な経験を積み、リーダーシップ、問題解決能力などのソフトスキルの更なる向上を実感しています。大規模プロジェクトだからこそ、課題や困難に直面することは多々ありますが、省庁在籍時から培ってきた自身の強みであるソフトスキルを活かしながらそれを乗り越えることができた時の達成感は格別です。
また、大規模なプロジェクトだからこそ、チームで連携し支え合うことが大切ですし、リーダーとして常に新たな視点で物事を捉え、枠にとらわれない発想で課題に取り組み、チームをリードしていきたいと考えています」
幅広い視点を活かした独自の視点での取り組みを
省庁・三井物産でそれぞれ約6年ずつの経験を積んだ藤田。自身の強みを活かすべく今後の展望についてこう語ります。
「デジタルインフラ事業領域では、日米海底通信ケーブルが社会の財産となるように創り上げること、物流インフラ事業領域では、新規案件への取り組みやM&Aの経験を積み重ねていきたいです。
国内外の様々なプロジェクトを経験し自らの知見を蓄えたうえで、前職である官からの視点と現職である民間側からの視点の両方で物流インフラの世界を俯瞰し、既存の枠組みやルールにとらわれず、新たなサービス、ビジネス展開を積極的に提案し、最終的には日本の発展に貢献できる面白い取り組みを実践していきたいと考えています」
※ 記載内容は2024年9月時点のものです