デジタルの力で会社をより良く──若手社員が挑むDX推進

大学では管理会計学を専攻しており、ゼミの教授に勧められたことをきっかけに、経営学の研究職や大学教授をめざして大学院に進学しました。しかし最終的には、研究職ではなく企業への就職を選びました。個人で黙々と取り組む研究よりも、チームで力を合わせながら進める仕事の方が、自分に合っていると感じたからです。目標に向かってチームで協力し、「ありがとう」と声をかけ合えるような環境に魅力を感じ、企業でのキャリアを志すようになりました。

企業選びにおいては、「世界で活躍する部品メーカーで働きたい」という思いを大切にしていました。大学時代に短期留学で訪れたシアトルで、民間航空機を製造する大手メーカーの工場を見学する機会があり、機体に使われている部品の約7割が日本製だったことに驚きました。

この経験を通じて、日本企業の技術力の高さをあらためて実感し、ものづくりに関わる仕事に強く惹かれるようになったんです。また、海外で働くことへの憧れもあり、海外事業に強みを持つメーカーを中心に企業研究を進めていきました。

その中で私が最終的に入社を決めたのがTOYO TIREでした。売上の6割以上を北米市場が占めており、グローバルに成長を続けている点に大きな魅力を感じたからです。社員の方々の温かい雰囲気も大きな決め手となりました。面接で緊張していた私に対して、面接官の方がユーモアを交えた質問で場を和ませてくださり、内定後に「女性の先輩社員の話をもっと聞いてみたい」と相談した際にも、丁寧に対応してくださいました。

そうした温かく優しい雰囲気に惹かれ、「この方々と一緒に働きたい」と心から思えたことも、入社を決めた大きな理由の一つです。

入社前は海外営業を希望していましたが、実際に配属されたのはグローバル情報システム部でした。ITの知識がほとんどなかったため、最初は自分に務まるのかと不安もありました。

しかし話を聞いていくうちに、求められているのは高度な技術スキルというよりも、課題解決力や企画力といった“プロジェクトを動かす力”であることがわかってきたんです。その気づきがきっかけとなり、少しずつ気持ちが前向きになっていきました。今では、その期待に応えられるように、一つひとつの仕事に真剣に向き合っています。

現在は、社員向けにローコードツール開発に関する社内研修の推進を担当しています。社員一人ひとりが自らアプリを開発し、業務効率化や生産性向上を主体的に進められる会社をめざして、ITリテラシーやスキルの向上に力を入れている状況です。

具体的には、社外の開発パートナーと協力して研修を企画・実施するほか、実際にツールを活用して成果を上げた社員の取り組みを社内で共有し、「自分もやってみよう」と思ってもらえるようなきっかけづくりに取り組んでいます。また、社員が気軽に参加できる勉強会も定期的に開催し、質問や相談がしやすい環境づくりにも注力しています。

将来的には、ITスキルが自然と身につく企業文化を根付かせたいと考えています。ローコードツールに対して苦手意識を持つ方もいますが、WordやExcelを使うように当たり前に活用できる環境を整えていくことが目標です。その実現に向けた仕組みづくりに、これからも積極的に挑戦していきたいです。

私たちが取り組んでいるシステム開発は、社内の業務に直結した身近なものが多く、だからこそ課題解決につながった際には「助かった」「ありがとう」といった感謝の言葉を直接いただくこともあり、そのひと言が大きな励みになります。そうした声にも支えられ、日々の業務に強いやりがいを感じながら取り組んでいます。

もっと会社に貢献できるように、知識やスキルの幅を広げていきたいと考えています。システム分野は次々と新しい技術や考え方が生まれるので、日々の業務を通じて新しい情報やスキルを積極的に取り入れるよう心がけています。今後は、より高度な領域を任せてもらえるよう、自分の強みをさらに磨き、成長を続けていきたいです。

“グローバル”情報システム部に所属しているからには、海外拠点のメンバーと連携するプロジェクトにも積極的に関わっていきたいと考えています。また将来的には、サプライチェーン全体を管理するSCM本部の業務にも挑戦し、商品が製造されてからお客さまのもとに届けられるまでのグローバルなオペレーションに一貫して携われることで、ビジネス全体の流れを体系的に理解し、自分の役割をより明確にしていきたいです。

今の部署には、温かくてユーモアのあるメンバーがそろっていて、困ったときも気軽に相談できる雰囲気があります。産休・育休を経て活躍されている先輩も多く、安心して長く働ける職場だと感じています。

温かい仲間と共に、デジタルの力で会社を良くしていく──そんな仕事に挑戦したい方と、ぜひ一緒に働きたいです。

※ 記載内容は2025年7月時点のものです