鉄のサプライチェーンを上流から変える。グリーン製鋼原料で挑む新たな事業
製造業の中でもとくに温室効果ガスの排出量が多いとされる鉄鋼産業。世界的な環境規制の高まりを受け、鉄の作り方そのものを根本から見直す「グリーンスチール」へのシフトが急速に進んでいます。
「鉄鋼SCの中で、全体のうち約80%もの二酸化炭素(CO2)が“鉄ができるまで”の上流で排出されています。これまでのメタル+(Plus)本部は、鉄鋼メーカー様から鉄を購入し、加工してお客様へ届けるトレーディングや加工事業が中心でした。しかし、環境規制が厳しくなり、世の中の“変化”をビジネスチャンスと捉え、豊田通商としてもビジネスの幅をさらに広げたいと考え始めました」
そう語る荻野が所属するグリーンマテリアル事業開発グループのミッションは、CO2の排出が少ない「グリーンな製鋼原料」を自らのサプライチェーンに取り込むことです。
「水素還元鉄や電解鉄といった環境負荷の低い原料を作るメーカー様とパートナーシップを組み、それらを鉄鋼メーカー様へ供給します。そこで作られたグリーンな鉄を、私たちの加工・流通網で自動車や新たな産業のお客様にお届けする。サプライチェーン全体をグリーン化し、豊田通商としての新たな提供価値を生み出すことが私たちの役割です」
新たなアプローチに伴い、関わるステークホルダーの顔ぶれも一変しました。
「従来の鉄鋼メーカー様や自動車メーカー様だけでなく、海外の鉱山会社様や製鋼原料メーカー様、自動車以外のあらゆる最終需要家、さらには環境規制を司る省庁・政府機関まで、アプローチする対象が劇的に広がりました。登場人物が増える分、知見の広がりが求められますが、個人的にはこれまで関わることのなかった分野の方々の考えに触れられる刺激とおもしろさの方が圧倒的に大きいです。
また、チームにはプロパー社員やキャリア入社者、さまざまな鉄鋼ビジネスを経験してきたメンバーが集まっています。全員のすべての意識が『どうすればプロジェクトを前に進められるか』に向いているので、人間関係で悩むことはほとんどありません。とても働きやすいチームだと感じています」
現在、荻野が主軸として担当しているのは、将来的に鉄鋼需要と環境要請が急拡大するインド市場での資源循環スキーム構築、そして製鋼原料事業の立ち上げです。
加えて新規需要家の開拓にも力を入れており、従来取引のあった自動車領域にとどまらず、二輪や変圧器、データセンターといった新たな業界へグリーンな素材を届け、本部としての商圏を拡大する営業開発にも挑戦。既存の枠組みにとらわれず、未知の領域を耕す挑戦の日々が続いています。
不甲斐なさに悩んだ3年間からの脱却──後輩のひとこととメキシコで得た当事者意識
学生時代は商学部で学ぶ傍ら、日々の大半をサッカーに注ぎ込んでいたという荻野。商社で働いていた父親の影響もあり、「海外とつながる仕事がしたい」という憧れからゼミで国際ビシネスを学んで総合商社への就職を志しました。数ある企業の中で豊田通商を選んだ決め手は、採用面接で感じた圧倒的な「熱量」でした。
「商材や商売への強いこだわりがあったわけではありませんでした。しかし、選考の過程で『ぜひあなたと一緒に働きたい』という強い熱意を一番届けてくれたのが豊田通商でした。自分を必要としてくれる場所で挑戦する方が幸せだと感じ、入社を決めました」
しかし、社会人としてのスタートは決して平坦な道ではありませんでした。
「条鋼部隊に入社しトヨタ様向けの国内トレーディングを担当することからスタート。入社後の3年間は、正直かなり精神的につらい時期でした。学生時代はサッカーという好きなものに打ち込める環境がありましたが、社会に出てからは慣れない実務やお客様からの厳しい言葉に自信を失い、自分の不甲斐なさに直面しました。
転機となったのは入社3年目の時。1年目の後輩から何気なく『自分も3年目になった時、荻野さんみたいに仕事ができるようになれてるのかなぁ、不安です』と何気なく言われたことです。自分では至らない点ばかりだと抱え込んでいましたが、『後輩からは自分の取り組みがポジティブに見られている部分もあるんだ』と客観的な視点を得られたことで、肩の力が抜け、仕事への姿勢も前向きに変わっていき、大きな転機となったことを覚えています」
その後、荻野はメキシコのコイルセンターヘ実習生および駐在員として赴任。念願の海外勤務に心躍る一方、言葉の壁と未知の現場業務という二重の壁に直面します。
「当時の上司から『個人の能力差なんてたかが知れている。だからこそ大勢の人を巻き込み、助けてもらえるかが成果の大小を分ける』と教わり、今でも大事にしている仕事観です。そこで、現場のスタッフとの心を通わせるため、翻訳アプリを片手にスペイン語で話しかけ、サッカーを通じて交流したりと自ら心を開いて飛び込みました。
すると、現地スタッフも徐々に温かくサポートしてくれるようになり、『自分から当事者として動き、周囲を巻き込む大切さ』を身をもって学びました」
帰国後はモータコア事業開発や変圧器用電磁鋼板トレーディング、そして現在のグリーンマテリアル領域へと、異例とも言える多彩な商材・事業を経験してきました。これらの経験の点と点がつながり、幅広い視野が身についたと荻野は振り返ります。
未完の悔しさを忘れない。「絶対に一旗上げる覚悟」で挑むゼロからの事業開発
これまでのキャリアの中で、荻野がもっとも深く心に刻んでいるのが、メキシコからの帰国後に取り組んだ事業投資プロジェクトです。自動車の電動化に伴う新部品の製造会社を、海外パートナーとともにジョイントベンチャーとして立ち上げるという大仕事でした。
「初めて本格的な事業投資に携わり、財務諸表の作成から法律確認、工場の建設に向けたゼネコン様との交渉、社内決裁取得プロセス、と幅広い業務をゼロから学びました。まったく新しい会社を作り上げていくプロセスは非常にエキサイティングでした。
また当時の上司が他本部出身でこれまでと異なる経験が豊富で、具体的な業務内容やその時々のリスク、気をつけるべきポイントを事細かに教えてくれたので、私自身も非常に勉強になりました」
しかし、社会情勢や制度変更といった予期せぬ外部環境の変化により、最終的にそのプロジェクトは停止という苦渋の決断を下すことになります。
「やりきれなかった悔しさは今でも忘れられません。どんなに努力しても、事業として結果を残さなければ意味がないという現実を痛感しました。だからこそ、今の部署では『絶対に結果を出し、一旗上げてやる』という強い覚悟を持って業務に臨んでいます」
現在担当するグリーンマテリアル事業開発は、まさにそのリベンジとも言える挑戦の場です。まだ世の中に明確な正解が存在しない領域で、自ら課題を定義し、事業の形を描いていきます。
「ビジネスを一から作っていく過程において、自分たちだけですべての専門知識を網羅することはできません。だからこそ、弁護士やコンサルタント、建設業界のプロフェッショナルなど、挙げるとキリがない多様な強みを持つパートナーを結集させ、一つの大きな事業へと組み上げていく。これこそが商社の仕事の醍醐味だと感じています。
メタル+(Plus)本部は、『これをやりたい』という熱意や声に対して、周囲が全力で背中を押してくれる組織です。自ら描いた構想が現実の事業になっていくワクワク感は格別ですね」
受け身から当事者へ。「自分の仕事」として捉えることで世界は大きく変わる
自ら前向きに業務に取り組む荻野には30代のうちに達成したい明確な目標があります。
「30代のうちに『自分はこれを成し遂げた!』と言えるような結果を生み出したいですね。たとえば、メタル+(Plus)本部では責任ある立場で駐在を経験するなど、グローバルに活躍をしていきたい。そのためにも、まずは目先のことに一生懸命取り組み、事業を作り、育てることに邁進していきたいです」
そんな荻野が仕事をする上で、事業成果と同じくらい情熱を注いでいるテーマが「組織開発」です。自らの所属する組織を誰もが誇りに思える場所にしたいという強い想いから、自発的な社内改革を推進しています。
「組織・職場をどうよくしていくかという課題は、管理職だけが考えるものではなく、社員全員で取り組む『マネジメントの民主化』が必要だと考えています。前の部署では人事部と協力し、部員約40人全員に自ら1on1インタビューを実施しました。
自己効力感や組織課題に関する本音を丹念にヒアリングし、集まった声をもとに全員でディスカッションを重ね、具体的な『コミュニケーションガイドライン』の作成までつなげました。仲間が自分の組織をより好きになり、前向きに挑戦できる環境を内側から作っていきたいですね」
こうした自発的な行動の根底にあるのは、メキシコ赴任などを通じて自身が育んできた「当事者意識」です。荻野は、これから豊田通商をめざす就職活動生や若手社員へ向けて、当事者意識を持つことの重要性を強調します。
「とくに伝えたいのは、与えられた業務に勝手に線を引かず、すべてを『自分の仕事』として捉える当事者意識の高さです。正しいか間違っているかは関係なく、自らの意志をしっかり持ち、『こうしたい』と周囲に声を出して発信することが大切です。
メタル+(Plus)本部は、意思を持って声を上げる人に対して絶対に背中を押してくれる組織です。私自身、受け身をやめて当事者意識を持つようになったことで仕事が一気に楽しくなり、風向きも変わりました。自ら動き出すことで、見える景色は必ず変わります」
目の前にあるグリーンスチール事業を力強く推し進めながら、同時に組織そのものを内側から熱く活性化させていく。プレイヤーとして、そしてチームの変革者として、荻野の挑戦はこれからも続いていきます。
※ 記載内容は2026年9月時点のものです

