「次も頼みたい」と言ってもらえる仕事を。GLとして組織とお客さまに向き合う日々
現在、私は鉄鋼ソリューション事業本部 グループ事業推進部に所属し、GL(グループリーダー)としてチームを率いています。私たちの部門のミッションは、「関西圏の日本製鉄グループ企業向けビジネスの継続と成長」です。既存案件を安定して推進するだけでなく、お客さまとの信頼関係を深めながら業務領域を広げ、関西圏における鉄鋼関連企業の「ファーストパートナー」をめざしています。
主な業務は、生産管理システム(製造現場における生産計画・工程・在庫などを一元管理するシステム) の企画・開発・保守です。また、既存顧客への新規案件提案や、新規顧客開拓にも携わっています。グループリーダーとしては、メンバーの相談対応や案件・要員の調整、人材育成など、チーム運営にも取り組んでいます。
近年、とくに力を入れているのが「システム企画・提案」への参画です。お客さまから依頼された案件をただこなすのではなく、企画・提案の段階からお客さまの課題を引き出し、ともに解決策を考えていくアプローチです。システム開発の現場では、要件が固まってから動き出すのが従来のスタイルでしたが、それでは真のパートナーとは言えません。「何に困っているか」をまず聞く姿勢を大切にするようになりました。
そうした姿勢の根底にあるのが、「レスポンスは早く」というシンプルなモットーです。お客さまに対しても、メンバーに対しても、返答のスピードが信頼の積み重ねにつながると信じています。問い合わせに素早く応じることで、「この人に頼めば大丈夫」という安心感が生まれる。その積み重ねが、「次もNishiyamaに頼みたい」という言葉につながっていくのだと思っています。
GLになってから、仕事への見方も変わりました。以前はプロジェクトで成果を出すことが会社への貢献だと考えていましたが、今はチームや組織の力を高め、事業を継続・発展させることこそが本当の貢献だと感じています。そのために、1on1や面談を通じてメンバーと対話し、目標や役割をともに確認し合う時間を大切にしています。また、業務の属人化(特定の個人にしかできない状態)を防ぐために、手順書の整備や引き継ぎ活動にも積極的に取り組んでいます。誰かがいなくなっても組織が回る仕組みをつくることが、長期的な事業成長につながるからです。
やりがいを感じる瞬間は、大きく二つあります。一つは、若手メンバーが任せた仕事をやり遂げ、成長していく姿を見るとき。5年目くらいまでの社員が自信を付けていく過程に立ち会えることが、GLとしての喜びです。もう一つは、プロジェクトが成功してお客さまが喜んでくれたとき、そして「次もNishiyamaに頼みたい」と声をかけてもらえたとき。その言葉が、私の仕事を続ける原動力になっています。
「関西を離れない」を軸に。20年近いキャリアの転換点となった転勤打診
私が日鉄ソリューションズ関西にキャリア入社するまでには、20年近いシステム開発のキャリアがありました。新卒で入社した1社目は電機系の子会社で、購買や特許に関わるシステムの開発を担当していました。その後、2社目となる繊維系のシステム会社に転職し、ERP(Enterprise Resource Planning:企業の基幹業務を統合管理する仕組み)パッケージの導入・開発に長く携わってきました。ERPとは、企業の会計・在庫・人事などの基幹業務を一元管理するためのシステムのことで、企業の根幹を支える重要な仕組みです。そうした専門性を積み重ねながら、充実したキャリアを歩んでいたつもりでした。
転機が訪れたのは、前職で遠方への転勤を打診されたときのことです。内容としては栄転にあたるもので、キャリアとしては前向きな話でした。しかし当時、子育てが大変な時期を迎えていた家族のことを考えると、簡単に首を縦に振ることはできませんでした。家族を優先する——その判断に迷いはありませんでした。
転勤を辞退し、退職を決断し、転職活動へと踏み出しました。不安がなかったといえば嘘になります。転職できるかどうか、自分のキャリアが次の職場で通用するかどうか、先行きの見えない時期が続きました。一方で家族は転職活動を後押ししてくれました。
転職活動では、SIer(システムインテグレーター:企業の情報システムの企画・開発・運用を一括して請け負う会社)であること、そして関西、とくに大阪で働き続けられることを最優先の軸に据えていました。生まれ育った関西を離れず、根を張って仕事をしたい——その一点が、私の転職活動における揺るぎない基準でした。
そうして出会ったのが現在の職場です。関西圏のお客さまを対象にビジネスを展開しており、原則として転勤がないという点が、私の希望と重なりました。「ここなら関西に腰を据えて、長く働き続けられる」という確信が、入社の決め手となりました。
未経験分野に挑んで得た自信と、「味方に付ける」ことの大切さ
入社後、もっとも印象に残っているプロジェクトといえば、A社の基幹システム基盤刷新プロジェクトです。基幹システムとは、企業の中枢となる業務(生産・在庫・会計など)を一元管理するシステムのことですが、このプロジェクトではそのシステムが動く「基盤(サーバーやネットワークなど、システムを支えるITインフラ)」そのものを、オンプレミス環境(自社内にサーバーを設置・管理する従来型の運用形態)からクラウド環境に移行するという、お客さまにとって初めてのクラウド化への挑戦でした。期間は28カ月、規模は150人月にのぼる大型プロジェクトで、私はその実行リーダーを担当しました。
正直にいうと、私はそれまで基盤やネットワークの領域をほとんど経験したことがありませんでした。「知識がないなかで、はたして自分にうまくできるのか」という不安は、プロジェクトの序盤にずっとつきまとっていました。知識が足りない分、どう進めればいいかの見通しが立てにくく、スケジュール調整やタスクの洗い出しがうまくいかない場面も多くありました。進捗が滞ったり、検討が不十分なまま次のフェーズに進みそうになったりと、苦い思いをしたことも一度や二度ではありません。
そんなとき、私が意識するようにしたのが「先に相談・調整すること」でした。有識者や上位者に事前に壁打ちをして、自分の考えや懸念点を共有する。するとアドバイスや協力が得られ、一人では気づけなかった視点が加わる。その繰り返しのなかで、関係者を「味方につける」ことの大切さを肌で学びました。お客さま、基盤担当者・クラウド技術者、業務システム担当者など、さまざまなステークホルダーと丁寧に対話を重ねながら技術を習得し、要件整理や課題解決を少しずつ主導できるようになっていきました。
プロジェクトを納期どおりに完遂し、お客さまから高い信頼をいただけたときの達成感は、今でも鮮明に覚えています。未経験の領域に飛び込み、壁にぶつかりながらも乗り越えられたこの経験は、自分のなかに大きな自信をもたらしてくれました。
「ファーストパートナー」であり続けるために。組織と人材の成長を牽引するリーダーへ
当部では、システム企画・提案に加え、顧客のIT戦略や構想策定を支援するコンサルティング業務にも取り組んでいます。今後、短期的にチャレンジしたいのは、これまでの「システム企画・提案」活動をさらに広げ、こうした顧客IT戦略・構想支援の領域にも積極的に取り組むことです。 現在は生産管理システムの企画・開発・保守を中心に担当していますが、これからはDX推進やクラウド活用、データ活用といったテーマで、お客さまの経営課題や業務課題の解決に直接貢献できる提案力を身に付けたいと考えています。関西圏のお客さまに近い立場であることを強みに、より深く、より広い価値を届けていきたいと思っています。
もう一つ、力を入れたいのが次世代メンバーの育成と役割移管です。若いメンバーにはまず、「失敗を恐れずに挑戦してほしい」と伝えたいです。システム開発の技術を磨くことはもちろん大切ですが、それ以上に「お客さまが何に困っているのか」「どうすればより良い価値を提供できるのか」を考える視点を持ってほしいと思っています。これからの時代、単にシステムを作るだけでなく、お客さまのパートナーとして課題解決を行う力がますます重要になります。私自身が経験を積みながらそのことを実感してきたからこそ、次の世代にもその感覚を早い段階から持ってもらいたいと思っています。
中長期的な目標は、組織や事業そのものを成長させられるリーダーになることです。これまではプロジェクトリーダーや実行責任者として成果を上げることに注力してきましたが、今後は関西圏の日本製鉄グループ企業向けビジネスの成長を牽引し、顧客・組織・人材、それぞれの成長を同時に実現できるマネジメント人材をめざしています。アカウントビジネス(特定顧客との継続的な関係をベースに事業を拡大していくビジネスモデル)の拡大と、新たな技術の獲得やビジネスモデルの構築を進めながら、お客さまにとってのファーストパートナーであり続ける組織をつくっていきたいです。
最後に、挑戦したいと考えている方に伝えたいことがあります。当社の魅力は、若手のうちから責任ある仕事に挑戦できることと、自ら手を挙げれば新しいことにチャレンジできる風土があることです。今まさに世代交代や事業変革のタイミングにあるからこそ、新しいアイデアや挑戦が歓迎される環境が整っています。技術力はもちろん大切ですが、それ以上に「まずやってみる行動力」と「周囲を巻き込む力」を持っている方が活躍できる会社だと感じています。自分自身の成長だけでなく、組織や事業を一緒につくっていきたいという意欲を持った方には、本当にやりがいのある環境だと思います。ぜひ一緒に挑戦しましょう。
※記事内の社員プロフィールおよび本文中の所属・役職は、取材時点の内容です。
