現場の声を聞き、真の課題を深掘りする。工場DXと市民開発を推し進める日々
日産自動車の心臓部の一つである横浜工場。ここで工場のDX化を進めているのが、技術企画部のデジタルエンジニアリンググループです。2022年入社の染谷 大地は、この部署で現場のデジタル活用を牽引しています。
「私たちのグループは、大きく2つのミッションを持っています。1つめは、データやAIを活用した生産工場のDX推進、2つめは、生成AIやデジタルツールによるオフィス業務の効率化と、それを各職場で実践できるデジタル人材の育成・支援です。私はグループ内で唯一、この両方の業務を掛け持ちして担当しています」
約20名が所属する同グループは、多様なバックグラウンドを持つメンバーで構成されています。
「純粋にITやデジタル領域を専門としてきたメンバーは、実は数名程度です。私を含め、多くのメンバーはもともと生産技術開発のエンジニアとして、将来技術の開発や加工・組立ラインの設計などに携わってきました。実際にモノづくりの現場を経験し、各工程にどんな課題があるのかを知っているからこそ、現場とデジタルをつなぐ架け橋になれるのだと思います。
役職の壁を感じることはなく、非常にコミュニケーションが取りやすい明るい職場ですね。製造現場からさまざまな生産技術開発部署と幅広く、頻繁にコミュニケーションをとる部署だからこその特性かもしれません。システム構築の際には、インドにある拠点と英語を通して連携することもあります」
そんな環境の中で、染谷はエンジンやモーターの生産能力を上げるためのプロジェクトに参画し、工場DX化の面で活動しています。
「たとえば、工場の設備や加工具に問題がないかを確認する品質チェックシートなどは、これまで紙で運用されていましたが、その電子化を進めています。ただ、紙を電子化する事が目的ではなく、大切なのは電子化されたデータをどう利活用して、製品の品質向上やコスト削減に役立てるかだと考えています。
また、IT部門にすべてを任せるのではなく、業務を一番よく知る人たちが、自分たちに必要なアプリやツールを自らつくる。こうした「市民開発」と呼ばれる現場主導のデジタル化を、私たちはサポートしています。各部署から寄せられる「こんなことをしたい」という相談を丁寧にヒアリングし、デジタルの知見を活かして、その実現を支援しています」
日々の業務の中で染谷が最も大切にしている価値観が、物事を突き詰めることにあると言います。
「相手の悩みをどこまで深掘りできるか、という粘り強さです。現場から要望を受けたときに、ただ言われた通りに提供するのではなく、『本当にその人やその部署にとって意味があることなのか』『ただお金をかけるという選択だけでなく、別の方法で解決ができないか』を課題の本質から考え抜きます。
表面的な対応をしていては、後になって『これって、なんのためにやっているんだっけ?』と立ち返ることになってしまいます。日産での自らの経験を通して、この価値観が芽生えました」
異分野から日産の生産部門への挑戦。現場との対話で見つけた、自分のやりたいこと
染谷が学生時代に専攻していたのは化学でした。
「就職活動のとき、『みんなが知っている有名なモノづくり企業に行きたい』というのが本音としてありました。そして、化学メーカーや電子機器メーカーなど広く業界を見ていく中で、その最高峰が自動車メーカーだと考えたのです。
もともとクルマが好きで興味もありましたが、化学専攻の自分が『クルマづくりにおいて、化学の知識で何かできることがあるのではないか』という新たな領域へのチャレンジ精神も大きかったです」
数ある自動車メーカーの中で日産を選んだ決め手は、技術力と人だったと言います。
「日産は当時から『技術の日産』と謳っており、やはり技術力でトップを走る会社だったので行かない理由はないと思いました。また、面接での質問がユニークだったことも印象的でした。型通りの質問ではなく、『他の業界とコラボするならどこが良いか?』など、学生の思考を問うような質問が多く、『こんなおもしろい視点を持った人たちがいる会社なんだ』と惹きつけられました」
配属先として生産・SCM部門を希望したのには、明確な理由がありました。
「お客さまに車が届く、最も近い工程で仕事がしたかったのです。最初は『生産技術=現場で直接モノづくりを行う』というイメージを持っていましたが、実際は大きく違いました。生産ラインの構築や改善を担う技術員としての役割が中心ですし、最初に配属されたインバーター(モーターを制御する部品)の開発部署は、理論的で落ち着いた雰囲気のエンジニアが多く活躍していました」
入社1年目は、工場実習などを経て座間事業所へ配属。そこで新たなインバーターに織り込む技術の開発という、研究に近い業務に携わります。しかし、そこで自身の適性に気づくことになります。
「数人で部屋にこもって黙々と開発を進める時間が長かったのですが、やっていくうちに『私は現場で人とコミュニケーションを取る方が好きだ』と気がつきました。当時は、自分のやりたいことを上司にうまく伝えられず、説得力を持たせられないことにも苦労していましたね」
転機が訪れたのは、上司との面談でした。
「『もっとデータをうまく活用して、新しいこと、会社に貢献できることがしたい』と相談したところ、ローテーションの時期と重なり、新しくできたデジタルグループへの異動を打診されました。デジタル部門に来てからは、自分のやりたいことや『こう変えていきたい』というアイデアが自然と湧き出てくるようになり、上司にも遠慮なく提案できるようになりました」
「実現するために何が必要か」。上司の言葉で知った、誰かのために働くおもしろさ
デジタル部署への異動は、染谷にとって大きなターニングポイントとなりました。
「デジタルの部署に来たとき、当時の上司が『仕事で行き詰まるようなことがあったら、自分たちの力にもどんどん頼ってうまく活用してほしい』と言ってくれたのです。開発がうまくいかないときや、部署間の壁にぶつかったときなど、上司の力強いバックアップがあったおかげで、変に気負うことなく現場と積極的にコミュニケーションを取れるようになりました」
現場に新しいシステムを導入する際、最初のうちは変化に対する戸惑いが生じることも少なくありません。そんなときのコミュニケーションの取り方も、上司から学んだと言います。
「新しい提案をすると、現場も変化への戸惑いがあり、最初は慎重な反応が返ってくることも少なくありません。そんなとき、上司から『できない理由を探すのではなく、実現するために何が必要かを聞いてこよう』とアドバイスをもらいました。ただ自分のために仕事をするのではなく、『相手のため、誰かのために仕事をする』という視点をそこで初めて学びましたね」
周囲を巻き込みながらDXを進める中で、染谷は現在大きなやりがいを感じています。
「一番のモチベーションは、『会社が変わっていく瞬間』を実感できることです。品質チェックシートの電子化も、最初は小さな取り組みでしたが、今では役員や工場長を巻き込んで『工場全体でやっていこう』という大きな風が吹いています。『自分の働きかけによって会社が良い方向に動き出した』と実感できたときは、本当にやっていて良かったと思います。
もともとそこまで熱意に溢れたタイプではなかったのですが、『自分にもやれるかもしれない』と思い始めてから、仕事がどんどん楽しくなりました」
さらに、生産技術開発という職種だからこそ味わえる醍醐味があると染谷は力を込めます。
「生産技術開発は、現場と開発の双方とコミュニケーションが取れる『架け橋』になれるのが最大の魅力です。困ったときは、どちらにも相談できる。関わる人たちの層が厚く、現場に寄り添いながら最新の技術も追求できる。それが、この仕事ならではのおもしろさだと実感しています」
「なぜ?」を突き詰め、目的を語れるエンジニアに。専攻にとらわれないキャリアを描く
入社から数年が経ち、デジタル推進の最前線で活躍する染谷。将来なりたいエンジニア像について、こう語ります。
「影響力のあるエンジニアになりたいですね。私が『こうしたい』と提案したとき、『それ、いいね! やろうよ!』と周囲がついてきてくれるような存在です。そのためには、現場との対話を決して忘れず、上司や部下といった壁を作らずに同じ目線で議論できる人間でありたい。かつて私が背中を押してもらった上司のように、的確に本質を見極めてストレートに提示できる人をめざしています。
そのためには、まだまだ提案力が足りないと思っています。相手に納得や共感を得てもらうためのロジックの組み立てや伝える力をもっとアグレッシブに鍛えていきたいですね」
最後に、日産の生産・SCM部門をめざす学生の方々に向けて、染谷がメッセージを送ります。
「学生のみなさまには、日常的に『なぜ?』を突き詰める習慣を身につけられることをおすすめします。学業でもアルバイトでも、『なんでこうなるんだろう?』と限界まで深掘りすることで自分の中での理解が深まり、それは社会に出てからも役に立つはずです。また、就職活動では現状の枠にとらわれる必要はなく、自分の興味関心の根源にあるものを突き詰めていけば、自ずと道は拓けていくかと思います。
そして、入社後はとにかく周りとのコミュニケーションを大事にしてください。その上で目的を明確にし、『これをやったら、誰にどんな良いことがあるのか』と先のストーリーまで描ける人たちと私も一緒に仕事をしていきたいです。
最後に、今の私は困難な課題に直面したときでも『ここから挽回するのがかっこいいんでしょ?』と思えるくらい、日産で働く自分が好きです。皆さんも、心からそう思えるキャリアをぜひ見つけてください」
※ 記載内容は2026年10月時点のものです
