先進的な人事に挑む日立で経験を積みたい。入社して実感した論理重視のフェアな文化
崎山の人事としてのキャリアは、新卒で入社した化粧品会社から始まりました。
「もともと、一人ひとりの人生を輝かせたいという想いで化粧品会社に入社しました。製品に関わる仕事がしたいと思っていたので、最初は人事部への配属に戸惑いもありました。でも、業務を通して、ある共通点に気づいたんです。
自分を磨くことで外見が変わり、内面も前向きになっていくように、労働環境を整えることで、働く人々の生活が変わり、その人自身もポジティブになっていきます。どちらも『人を輝かせる』という本質は同じだと感じ、人事の仕事に魅力を感じるようになりました」
しだいに、人事面で先進的な取り組みをしている環境で、徹底的に経験を積みたいという想いが芽生えます。
「転職するなら、化粧品とはまったく異なる業界に行きたいと考えていました。その中で日立は、経営基盤が大きく安定している一方で、ジョブ型雇用への転換など、業界内でもチャレンジングな施策を次々と打ち出していました。新しいことに果敢に取り組む姿勢に強く惹かれ、ここなら新たな挑戦ができそうだと感じたんです。
複数回の面接を通して感じた、私の良いところを見つけようとしてくれる姿勢も魅力でした。入社後も自身の長所を伸ばすことができると確信し、最終的に入社を決めました」
こうして2021年、日立へ入社した崎山。最初の配属先は、ストレージやクラウドサービスなどを提供する事業部でした。人事チームとして組織を作り、グループ会社との調整や評価・報酬制度の設計・運用など、組織運営の根幹に関わる業務を担当しました。
「前職での『感性』重視のカルチャーとは対照的に、日立は『論理』を重視するカルチャーでした。何事もしっかり裏付けを持って伝える。同時に、たとえ前例がなくても、自分の考えと根拠となるデータがあり理屈が通っていれば、挑戦を後押ししてくれるロジカルでフェアな雰囲気があります。そこに良い意味でのギャップを感じました」
入社後、本当に活躍してもらうために。「個」を大切に、社員一人ひとりに向き合う愛情
入社後、日立らしい「誠実さ」を感じる出来事があったと崎山は振り返ります。
「組織編成のため、一部の部門がグループ会社へ移籍する対応を行った時のことです。所属会社が変わることは、社員の皆さんにとって不安が伴う場合も少なくありません。その中で一人ひとりと向き合い、どのように伝えれば新たな挑戦と前向きに捉えてもらえるかをチームで徹底的に考え、伝えることになりました。会社の辞令だからと淡々と進めるわけではなく、真摯に向き合う姿勢に、日立の風土を感じました」
海外グループ会社との組織統合や再編といったグローバルな業務も経験した崎山。さまざまな国の価値観に触れる中で、あらためて日本の魅力やポテンシャルに気づいたと語ります。
「そこで今度は、日本国内を軸に日本の価値を高めることに貢献したいと考えるようになりました。公共領域に関わる事業部は主に官公庁や自治体などの公共分野のお客さまをITの側面から支えています。日立の力で日本社会をより良くしていきたい──そう考え、社内公募制度を利用して自ら手を挙げ、異動を果たしました」
2025年、公共領域に関わる事業部の組織担当に着任した崎山。キャリア採用を担当し、事業部側の責任者と連携しながら、現場のニーズに即した人財要件の定義や採用手法の検討を行っています。
「日立では事業部ごとに人事が配置されています。そのため、担当事業部の社員の名前や業務などを理解した上でサポートできるんです。採用において意識しているのは、単に決められた人数を採用するのではなく、双方にとってミスマッチなく、活躍してくれる方を増やしていくことです。
どんなポジションなら周囲とスムーズに馴染んで成長できるか、誰と面談すれば日立の魅力を感じてもらえるか。そうした点まで深く考え、面談官をアサインするようにしています」
誰もが自分らしく働くために。形だけではない柔軟な制度と自律的なワークスタイル
日立では「タイム&ロケーションフリーワーク」を推進し、社員が時間や場所の制約を受けずに柔軟に働き、成果を出せる環境を整備しています。崎山が入社して驚いたのは、こうした制度が充実しているだけでなく、形骸化せずに「本当に使われている」ことだと語ります。
「例えば在宅勤務。『週1回程度は出社して直接コミュニケーションを取ろう』という大きな枠組みはありますが、『在宅勤務は週に何日まで』などの制限はなく、自身の業務に合わせて個人の裁量に任されています。公共領域に関わる事業部では、約7割の社員が週1回以上は在宅勤務を選択しています。
もちろん、在宅勤務を強制されることもなく、例えば入社直後のため『対面で教わりたい』という希望があれば、上司がそれに合わせて出社するなど、柔軟なサポート体制もあります。自分自身のワークライフバランスと業務状況に合わせて最適な勤務方法を選ぶことができます」
働く時間についても個人のスタイルが尊重されています。
「自律的でより柔軟な働き方を促進している日立では、自身の業務を調整した上で、業務の合間に私用で『中抜け』することも認められていて、業務時間を柔軟に調整することができます。
私自身も、役所の手続きや宅配荷物の受け取りなど、ちょっとした用事を済ませるために活用していますし、周囲にはお子さんの保育園のお迎えなどで活用している人もよく見かけます。在宅勤務と組み合わせることで、プライベートとの両立がしやすい環境です」
休暇制度に関しても、取得しやすい雰囲気が醸成されていると言います。
「日立では全社員に対して有給休暇が年間24日付与されますが、公共領域に関わる事業部では20日以上取得することを目標に掲げています。昨年度の平均取得日数は17.3日で、仕事でパフォーマンスを出すためにしっかり休み、メリハリをつけて働くという文化が根付いています。
また、育児や介護、ボランティアなど、ライフステージや社会貢献活動に合わせた『ライフサポート休暇制度』もあります。最近では男性社員の育児休業取得も増えるなど、誰もがキャリアと生活を両立しやすい環境になっています」
さらに福利厚生として好評なのが「カフェテリアプラン」。年間約12万円分のポイントが付与され、それを多様な用途に利用できる制度です。
「使い方は自由で、上長の承認も必要ありません。申請すれば翌月の給与として振り込まれる仕組みで、自己研鑽のための外部講習費用や、育児・介護に関連する費用、在宅勤務時のモニター購入、出社時の昼食代など、生活に関するあらゆることに使えます。
私は、旅行に行く時に、いつもよりちょっといいホテルに泊まる費用に充てています。自分のお金だと躊躇してしまうような少し背伸びした旅行も気兼ねなく楽しめるので、リフレッシュに最適です。また、最近は光熱費の高騰もあるので、その支払いに充てるなど、日常生活にも役立てています」
こうした制度を定着させるために、崎山をはじめ人事では工夫を重ねています。
「社員の皆さんから問い合わせがあった場合はスムーズに対応し、利用のハードルを下げるよう心がけています。また、制度をフル活用してもらうためには、マネジメント層はじめ社員全体の意識改革も重要です。社内発信などを通じて『一人ひとり違う人財であり、それぞれ自分らしく主体的な働き方ができる環境の重要性』を周知しています。
そうした取り組みもあり、マネジメント層が積極的に『今日は在宅勤務にします』『計画年休を取ります』と宣言して背中を見せてくれるので、部下も気兼ねなく制度を利用できる雰囲気が定着していると感じます」
「Will」を語れる人と働きたい。日立の施策で、人事面から日本社会に新たな価値を
社員それぞれが自分らしく働き、会社として新しい挑戦を続けていくためには、これまでの慣習を見直すことも重要です。崎山は現在、公共領域に関わる事業部の仲間と共に、ある施策を推進しています。
「私が担当している年末の表彰制度で、勤労チーム主体で『断捨離賞』というカテゴリーを設け、業務の中で無駄を省くことのできた取り組みを表彰しています。
例えば、チャットでメンションする時の『さん付け』を廃止したり、QRコードを活用して棚卸しをDX化したりと、大小さまざまな改善が行われています。こうした施策を通じて、古い慣習にとらわれず、本質的な業務に向き合おうというマインドが醸成されてきていると実感しています」
一人ひとりの努力を大切にし、組織として変革を続ける日立で、崎山が新たに求める人物像とは。
「個人に合わせて働きやすい環境が整っているからこそ、自分自身が日立で何を実現したいのか、社会にどういった価値を提供していきたいのかという想いをしっかり持っていることが大切です。日立にはWill(やりたいこと)、Can(できること)、Must(やるべきこと)を掛け合わせてキャリアを考え、上司と定期的に話し合う場があります。
『私はこれがしたい』というWillを自分の言葉で語れる人にぜひ来ていただきたいですね」
最後に、崎山自身の今後の展望をこう語ります。
「今後も、日立として日本社会にどう貢献できるかを常に考えていきたいです。日立が行う施策の1つが日本の経済や社会に良い影響を与え、好循環を生み出す。そんな新たな業務を、人事の立場からも支援ができたら嬉しいですね」
※ 記載内容は2026年1月時点のものです
