個人営業から法人営業へ。時代に左右されないスキルを求めて

article image 1

私の前職は紳士服を扱うアパレル業で、新卒入社から4年間ほど販売員として働き、2018年にパーソルキャリアに転職しました。アパレル業界から人材サービス業界に転じたのは、商品や時代に左右されないスキルとキャリアを身につけたかったからです。

無形商材のサービスを販売する法人営業にチャレンジしたいという私に対して、担当の転職エージェントが紹介してくれたのが、パーソルキャリアのPAという耳慣れない職種でした。詳しく聞いてみると、PAは個人のお客さまへのキャリアカウンセリングを行うキャリアアドバイザー(CA)と、法人の窓口を担当するリクルーティングアドバイザー(RA)の機能を併せ持ったポジションで、非対面型の人材紹介サービス「dodaプラス」を介して、転職希望者と求人企業を橋渡しする仕事だと言います。個人顧客に対する営業経験が活かせる上に、法人営業にも携われる仕事と聞き、非常に魅力を感じました。

すでにPAとして活躍されている方の中には、アパレル業界の出身者や旅行代理店・ウェディング業界などで営業やプランナーとして活躍していた方も多いと聞き、俄然興味が湧きました。非対面型のサービスだけに、地方にお住まいの方やご家庭の事情でカウンセリングに足を運びづらい方にも就労機会を提供するという社会的意義もあります。これほど自分の想いに当てはまる仕事は他にはないと思い、私はパーソルキャリアのPAを選びました。

転職はその人の人生を左右する大事な転機だからこそ、こだわりたい

article image 2

入社から最初の4年間は製造業やIT業界を担当し、今は2022年4月に新設された建設・不動産チームのユニットリーダーとしてPA業務に携わっています。

入社したばかりのころは、求人票に書かれた専門用語や技術用語がよくわからず、一通りの知識を身につけるまでにはかなり苦労しました。しかし、覚悟を持って決めた転職だったので、諦めるわけにはいきません。上司や同僚、「ブラザー」と呼ばれるOJT担当の先輩の助けや励ましをもらいながら、ひたすら勉強を重ねた結果、2年後にユニットリーダーに昇格。今はチームメンバーを束ねつつ、求人企業と転職希望者の架け橋となるこの仕事を続けられています。

求人企業と転職希望者との間に入り、ただ情報を受け渡すだけの仕事だと思っていると、どうしても右から左への流れ作業になりかねません。しかし、転職はその人の人生を左右する大事な転機だからこそ、一つひとつの出会いを大切にしたいという想いで向き合っています。

より適性の高い転職希望者を求人企業に紹介する醍醐味

article image 3

数年前、職務経歴に10年近いブランクがある方の転職をサポートしたことがありました。その方は有名大学を卒業後、複数の大手企業に勤め、退職されてからは資産運用で生計を立てていたので、ここしばらくは企業での就業経験がない方でした。

職務経歴等の選考書類上では、そのブランクが少々懸念点として見られてしまうことがありますが、実際にお話ししてみると能力の高さやお人柄の良さに好印象を受け、私は自信を持って企業に紹介しました。その後、トントン拍子に話が進み、難なく内定を勝ち取れたのです。

もし、長い空白期間をネックだと思って求人企業に紹介しないでいたら紡げなかったご縁です。この経験を通じて、改めて先入観に惑わされず一人ひとりと向き合うことの大切さ、そしてPAの醍醐味を体感できた気がします。

非対面型かつ両面型だからこそ 短期間で経験が積める

article image 4

前職時代は、自分に自信がなかったり、将来に不安を感じたりすることが少なくありませんでした。でも今は違います。異業種で培った経験をベースに、自分にしかないキャリアを築いている実感があるからです。パーソルキャリアには手厚い研修体制が用意されており、社員がやりたいということに対して前向きに支援してくれる社風もあります。メンバー、マネジャーはいずれも顧客志向が高く、人材業界未経験でも非常に働きやすい条件が揃っています。

とくにPAは、転職希望者と顧客企業の間に立ち、双方の希望を擦り合わせるため、人材紹介業の業務プロセスを俯瞰して捉えやすく、転職希望者、求人企業のニーズをいち早くつかめます。さらには非対面型サービスだけに、短期間で数多くの案件に携われるので成長スピードも速い。この先、人材サービス業界でどのようなキャリアを歩むにしても、きっと役立つ知識や経験が短時間で身につけられるはずです。

これからも採用活動に苦戦している企業や、条件が折り合わず残念な結果に終わってしまった転職希望者に、一つでも多くの喜びを届けられるよう、自己研鑽に努め、雇用機会の創出に力を注いでいければと思います。

※社員の所属組織および取材内容は2022年10月時点のものになります。
※社員の所属事業部名称は、2023年4月時点での名称となります。