ペンシル有限会社設立

1995年2月10日

お世話になった福岡に学校と研究所を創る——。創業者である覚田義明の、ある大切な人への“恩送り“がきっかけでペンシルは誕生しました。六畳一間の部屋で、サイト制作会社としてスタート。会社は小さくても、インターネットの力で福岡を発展させていくという想いはとても大きなものでした。

お世話になった福岡に学校と研究所を創る——。創業者である覚田義明の、ある大切な人への“恩送り“がきっかけでペンシルは誕生しました。六畳一間の部屋で、サイト制作会社としてスタート。会社は小さくても、インターネットの力で福岡を発展させていくという想いはとても大きなものでした。

1万円以下の「.com」レンタルサービスを開始しました。

日本初のジャンル別掲示板「あるる掲示板」など、複数のポータルサイトを開設しました。

株式会社に組織変更

1998年8月25日

有限会社から株式会社へ組織変更を行いました。

有限会社から株式会社へ組織変更を行いました。

JAR（インターネット視聴率調査）で、ペンシルのウェブサイトがソフトメーカー部門全国第4位になりました。

D2K（デジタル大名2000）立ち上げ

1999年12月27日

「デジタル大名2000」の略で、福岡県のクリエイターやアーティスト、学生、ベンチャー企業、ベンチャーを目指す方、IT・情報通信系に興味のある方などが集うデジタルコンテンツ・インキュベーション「D2K」を発足しました。

「デジタル大名2000」の略で、福岡県のクリエイターやアーティスト、学生、ベンチャー企業、ベンチャーを目指す方、IT・情報通信系に興味のある方などが集うデジタルコンテンツ・インキュベーション「D2K」を発足しました。

「髪ナビ！」など、複数のポータルサイトを開設しました。

東京PRオフィス開設

2002年2月1日

ペンシルの東京オフィスは、「PRオフィス」として、たった1つのデスクからはじまりました。

ペンシルの東京オフィスは、「PRオフィス」として、たった1つのデスクからはじまりました。

ウェブサイト（ポータルサイト）を担保に、日本政策投資銀行から日本で初めての融資を受けました。

第4回日本テレワーク推進賞で「会長賞」を受賞しました。

福岡オフィスを現在の「天神121ビル」に移転

2004年4月1日

だいぶ背伸びして、天神のど真ん中への移転を決意しました。

だいぶ背伸びして、天神のど真ん中への移転を決意しました。

株式会社リクルートとSEO・SEMを超えた「次世代SEO」の共同開発において業務提携を行いました。

戦略的WEB分析ツール「チーター（現：スマートチーター）」開発開始

2006年9月1日

ペンシルのウェブコンサルティングの技術とノウハウを結集し開発してきた戦略的サイト分析ツール「チーター（現：スマートチーター）」の開発を開始しました。多くの新機能を搭載しながら毎年バージョンアップを繰り返し、スマートチーターは現在でも進化を続けています。

ペンシルのウェブコンサルティングの技術とノウハウを結集し開発してきた戦略的サイト分析ツール「チーター（現：スマートチーター）」の開発を開始しました。多くの新機能を搭載しながら毎年バージョンアップを繰り返し、スマートチーターは現在でも進化を続けています。

福岡オフィスに「ペンシルスタジオ」完成

2010年4月1日

福岡オフィスに撮影スタジオを併設した「ペンシルスタジオ」ができました。

福岡オフィスに撮影スタジオを併設した「ペンシルスタジオ」ができました。

サンフランシスコ支店を開設

2014年2月1日

ウェブマーケティング動向調査や情報収集のため、サンフランシスコ支店を開設しました。

ウェブマーケティング動向調査や情報収集のため、サンフランシスコ支店を開設しました。

東京オフィスを現在の「六本木ヒルズ森タワー」に移転

2014年9月1日

東京タワーに別れを告げ、芝から六本木へ。

東京タワーに別れを告げ、芝から六本木へ。

創立20周年

2015年2月10日

1995年2月10日に設立したペンシルは、たくさんの方に支えられ、この日、創立20周年を迎えることができました。

1995年2月10日に設立したペンシルは、たくさんの方に支えられ、この日、創立20周年を迎えることができました。

台湾オフィスを開設

2015年9月7日

アジア向けアウト・インバウンド支援サービスの第一弾拠点として、台湾オフィスを開設しました。

アジア向けアウト・インバウンド支援サービスの第一弾拠点として、台湾オフィスを開設しました。

無料のコワーキングスペース「フデバコ」を開設

2015年10月1日

福岡で頑張る皆さま応援するため、無料のコワーキングスペース「フデバコ」を開設しました。

福岡で頑張る皆さま応援するため、無料のコワーキングスペース「フデバコ」を開設しました。

PIC（Pencil Innovation Central）を開設

2016年4月27日

ウェブコンサルティングのノウハウと品質の高いオペレーション業務を結合し、サービス全体の品質向上を目的としたサテライトオフィス「PIC（ペンシル イノベーション セントラル）」を開設しました。

ウェブコンサルティングのノウハウと品質の高いオペレーション業務を結合し、サービス全体の品質向上を目的としたサテライトオフィス「PIC（ペンシル イノベーション セントラル）」を開設しました。

台湾に現地法人「台灣朋守有限公司」を設立

2016年5月20日

アジア地域への進出ニーズ拡大を受け、台湾に現地法人を設立しました。

アジア地域への進出ニーズ拡大を受け、台湾に現地法人を設立しました。

戦略的サイト分析ツール「スマートチーター」開発10周年

2016年9月1日

ペンシルが自社開発する戦略的サイト分析ツール「スマートチーター」の開発から10周年を迎えました。

ペンシルが自社開発する戦略的サイト分析ツール「スマートチーター」の開発から10周年を迎えました。

シンガポールに現地法人設立、フィリピンオフィスを同時開設

2017年5月5日

シンガポールに現地法人「Digital Marketing Think Tank Pte. Ltd.」を設立し、その第一弾活動拠点として、フィリピンオフィスを開設しました。ASEAN加盟各国を中心としたアジア地域でのデジタルマーケティング支援事業を展開していきます。

シンガポールに現地法人「Digital Marketing Think Tank Pte. Ltd.」を設立し、その第一弾活動拠点として、フィリピンオフィスを開設しました。ASEAN加盟各国を中心としたアジア地域でのデジタルマーケティング支援事業を展開していきます。

離島のサテライトオフィス「PIC壱岐」を開設

2017年10月2日

国境離島新法に基づく長崎県壱岐市雇用機会拡充事業第1回公募で採択された、サテライトオフィス「ペンシル イノベーション セントラル 壱岐（PIC壱岐）」を開設しました。また、2018年1月にはその拠点を古民家を再生したオフィスに移転しました。

国境離島新法に基づく長崎県壱岐市雇用機会拡充事業第1回公募で採択された、サテライトオフィス「ペンシル イノベーション セントラル 壱岐（PIC壱岐）」を開設しました。また、2018年1月にはその拠点を古民家を再生したオフィスに移転しました。

厚生労働省「テレワーク宣言企業」に選定

2017年11月8日

厚生労働省が認定するテレワークの普及拡大や導入促進が期待される企業「テレワーク宣言企業」において、子育てや介護を理由とする在宅勤務、また、郊外や離島のサテライトオフィスを活用したテレワークの取り組みが評価され、選定企業7社のうちの1社として認定されました。九州では唯一の認定です。

厚生労働省が認定するテレワークの普及拡大や導入促進が期待される企業「テレワーク宣言企業」において、子育てや介護を理由とする在宅勤務、また、郊外や離島のサテライトオフィスを活用したテレワークの取り組みが評価され、選定企業7社のうちの1社として認定されました。九州では唯一の認定です。

福岡市「ふくおか『働き方改革』推進企業」に認定

2018年2月28日

福岡市内企業の働き方改革推進状況を見える化し、働き方改革の取組みを応援するために福岡市が実施するふくおか『働き方改革』推進企業認定事業において、第1回となる平成29年度の推進企業として認定されました。

福岡市内企業の働き方改革推進状況を見える化し、働き方改革の取組みを応援するために福岡市が実施するふくおか『働き方改革』推進企業認定事業において、第1回となる平成29年度の推進企業として認定されました。

経済産業省「新・ダイバーシティ経営企業100選」に選定

2018年3月22日

就業時間に制限のある主婦層などを活用する「メイト制度」や、LGBTを含む性的マイノリティ当事者への理解促進、また、それらが取引先満足度向上や新サービス開発などの事業成長につながっていることが評価され、経済産業省より「平成29年度 新・ダイバーシティ経営企業100選」に選定されました。九州に本社を置く情報通信業の企業としては、初めての受賞となります。

就業時間に制限のある主婦層などを活用する「メイト制度」や、LGBTを含む性的マイノリティ当事者への理解促進、また、それらが取引先満足度向上や新サービス開発などの事業成長につながっていることが評価され、経済産業省より「平成29年度 新・ダイバーシティ経営企業100選」に選定されました。九州に本社を置く情報通信業の企業としては、初めての受賞となります。